| 授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科 | 全担当教員 | 単位数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 16569:IR18‐EBJ205 日本経済論(R) § 16570:IR-EBR206 日本経済論(R) | 2024 | 春セメスター | 木5 | 国際関係学部 | 渡辺 宏彰 | 2 |
キャンパス
授業施設
授業で利用する言語
授業の概要と方法
受講生には毎週、Power pointの講義スライドが配布される。この授業では、教員と学生が相互に情報を発信し議論することが重要視されるため、受講生は事前のリーディングなどを行うことなどにより、授業および少人数グループのディスカッションに積極的に参加することが要求される。受講生の理解を助けるために、可能な限り講義に関連するYouTube video などを見たりする機会を授業中に設ける。
受講生の到達目標
1) 日本経済の現代事情を理論的、批判的に考察、議論できる。
2) 日本の経済史上、著名な事柄を指摘できる。
3) 課題論文において、関連する学術的先行研究に依拠することにより、論理的な議論を構築し展開できる。
事前に履修しておくことが望まれる科目
授業スケジュール
| 授業回数/ 担当教員(複数担当の場合) |
テーマ |
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| キーワード・文献・補足事項等 | |
| 1 | 初回ガイダンス |
授業の概観(レポートによる成績評価およびレポートの書き方の説明を含む) |
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| 2 | 日本経済の指標 |
国民総生産, 価格、貿易、投資、政府部門、福祉国家、労働生産性
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| 3 | バブル崩壊前の日本経済 |
「1940年代システム」、経済復興と高度成長、オイルショック、日米貿易摩擦、バブル経済およびその崩壊 (教科書: 第1章) |
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| 4-5 | バブル崩壊後の日本経済 (Part 1 & 2) |
経済のグローバル化および東アジアの競争激化、不良債権問題、規制改革、「格差社会」、「アベノミクス」 (教科書: 第2章) |
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| 6-7 | 日本経済の構造 (国内編: Part 1 & 2) |
国家と市場の関係、「開発国家」、系列、制度補完、二重経済
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| 8-9 | 日本経済の構造 (国外編: Part 1 & 2) |
新自由主義、資本主義の収斂と多様性、地域経済統合
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| 10-11 | 日本経済の人的労働的要因 (Part 1 & 2) |
人的資源管理、労使関係、性差別、労働市場の二重構造
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| 12-13 | 日本経済の人的労働的要因 (Part 3 & 4) |
低出生率、人口減少および高齢化、労働移民、不安定雇用および労働組合の対応 (教科書: 第5章) |
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| 14 | 「ガラパゴス」現象:経済効率およびデジタル化 |
経済効率、デジタル化、官僚主義、利益集団政治 (教科書: 第6章) |
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| 15 | 総括 |
総括およびレポート作成に関する注意事項 |
授業実施形態
Zoom あるいは video on demand だけで聴講することを可とせず、授業全体回数の半分以上を教室で受講することを求める。3週目以降は、Zoom配信を5回までとし、配信時は以下のテーマを扱う授業時とする予定:
「バブル経済崩壊後の日本経済、Part 2」(第5週の予定であるが、多少前後する可能性有り)
「日本経済の構造、国外編Part 2」(第9週の予定であるが、多少前後する可能性有り)
「日本経済の人的労働的要因、Part 2」(第11週の予定であるが、多少前後する可能性有り)
「日本経済の人的労働的要因、Part 3」(第12週の予定であるが、多少前後する可能性有り)
「ガラパゴス」現象:経済効率とデジタル化」(第14週の予定であるが、多少前後する可能性有り)
授業外学習の指示
成績評価方法
| 種別 | 割合(%) | 評価基準等 |
|---|---|---|
| 定期試験(筆記) | 0 | |
| レポート試験 (統一締切日を締切とするレポート) |
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| 上記以外の試験・レポート、平常点評価 (日常的な授業における取組状況の評価) |
100 | 課題論文(3,000字-4,000字) |
成績評価方法(備考)
受講および研究に関するアドバイス
教科書
| 書名 | 著者 | 出版社 | ISBNコード | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| The Japanese Economy | Watanabe, Hiroaki Richard | Agenda Publishing / Columbia University Press | 9781788210515 |
教科書(使用頻度、その他補足)
参考書
| 書名 | 著者 | 出版社 | ISBNコード | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 日本経済読本 | 大守隆 | 東洋経済新報社 | 9784492100349 |
参考書(使用頻度、その他補足)
参考になるwwwページ
財務省 http://www.mof.go.jp
厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp
日本経済新聞 http://www.nikkei.com
授業内外における学生・教員間のコミュニケーションの方法
備考
URL:http://www.ritsumei.ac.jp//students/pathways-future/course/curriculum.html