テーマ「2050年の自動車産業①」 自動車(Automobile)は、現在、Maasといわれるように「移動サービス手段」との考え方が出てきているが、2050年の自動運転やカーシェアリングの時代においてもなお主役と考えられる。現在の各自動車メーカーは2050年の自動車として、①EV(電気自動車)、②FCV(燃料電池車)などのゼロエミッションカーを想定して注力している。しかし、EV車の普及に伴い、EVステーションの設置問題、電力不足の問題、これに関連して、電気を化石燃料に依存すると、ハイブリッド車よりEVのほうがCO2排出量が多くなってしまう問題、などが指摘されている。そういう中で、2050年の自動車産業を、ガソリン車、ディーゼル車、水素自動車、ハイブリッド車、EV車等について議論し、発表対象として10社を選定する。特に30年前には出現していなかったEV車関係のTSLA(米国)、BYD(中国)、Nio(ニオ、上海蔚来汽車:中国)、Xiaopeng Motors(シャオペン・モーターズ、小鵬汽車:中国)、Li Auto(リ・オート、理想汽車:中国)、などに注目することとする。もちろん、以上にとどまらず新興ベンチャー企業を含む他社を選択してもかまわない。できる゛たけ広く候補企業を探索する。

キーワード「BEV（バッテリ式電気自動車）、HEV(ハイブリッド自動車)、PHEV(プラグインハイブリッド自動車)、FCEV(燃料電池自動車)、水素自動車、ディーゼル自動車、ガソリン自動車」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の自動車産業②」 1回目で選定した企業10社について講義形式で解説が行われ、続いて、だれがどの企業を発表するのかを募る。説明が行われる候補企業は、1回目の時に選定されているが、担当教員による解説は、この10社を含めてガソリン自動車を中心としたトヨタグループ(日本)、Volkswagen(フォルクスワーゲングループ:ドイツ)、Stellantis N.V.(スティランティス:オランダ)、General Motors(ジェネラル・モーターズ:アメリカ)、Ford(フォード:アメリカ)、また、BEVの世界トップ企業である、Tesla(テスラ:アメリカ)、BYD(比亜迪汽車工業:中国)、SGM(中国)、Volkswagen(ドイツ)、BMW (ドイツ) Mercedes(ドイツ)、SAIC(中国)、Volvo(スウェーデン)、Audi(ドイツ)、Hyundai(韓国)、などについても触れるものとする。したがって、この解説後に受講生の意見により1回目で選定した10社を変更することもありうる。

キーワード「BEV（バッテリ式電気自動車）、HEV(ハイブリッド自動車)、PHEV(プラグインハイブリッド自動車)、FCEV(燃料電池自動車)、水素自動車、ディーゼル自動車、ガソリン自動車」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の自動車産業③」 3回目は、選定した10社の2050年の状況について担当受講生から発表してもらい、その後、その企業はどのような事業形態なのか。例えば、今の半導体産業のように、設計、デザインを行う企業と、組み立てを専門的に行う企業とに分業されているかもしれない。また、地上走行と空中飛行の兼用車が普通乗用車の主流となっているかもしれない、すべての車は自動走行車であるのかもしれない、などを全員で議論し、2050年の自動車産業の姿についてまとめる。現時点での2050年時点での存続候補企業の特徴点は次の通りである。テスラ（アメリカ）は、電気自動車メーカーとして売上高世界一で、株式時価総額は約100兆円とトヨタ自動車（約35兆円）の2.9倍ある。BYD(中国)は1995年に電池メーカーとして創業し、2003年に自動車産業に参入した。9年連続で中国国内EV販売台数1位の企業で、自家用車ばかりでなく、EVバスを海外に輸出しており、日本のEVバス市場でのシェアは70％に上る。ソニー・ホンダモビリティ(日本)は、自動車とエレクトロニクスの合弁として注目されている。ターゲットは、BEVであると思われるが、ホンダは、航空機の技術も持っているので、空中走行の車の本命企業かもしれない。フォルクスワーゲン（ドイツ）は、欧州電気自動車シェア1位でシェアが25％ある。三菱自動車工業(日本)が日産自動車と共同開発で軽自動車の発想でコンパクトな電気軽自動車を開発した。日本では地方ほど自動車保有率が高い傾向にあり、そのため欧州、中国とは異なり、今後の電気自動車の販売は地方を中心に軽自動車で拡大する可能性が高いかもしれない。トヨタ(日本)は電気自動車市場で出遅れ感があるが、レクサスブランドを2035年までにEV100％にすることを目指すと発表した。Joby Aviation(ジョビー・アビエーション:アメリカ)は、旅客および貨物の航空輸送をサービスとして提供するために使用する全電気式垂直離着陸(eVTOL）航空機を開発している。この航空機は、1回の充電でパイロット1名と乗客4名を最高時速約200マイル、最大航続距離約150マイルで輸送できるように設計されている。株式会社SkyDrive(日本)は、eVTOL 機（電動垂直離着陸機：いわゆる"空飛ぶクルマ"）や物流用ドローンを開発している。

キーワード「テスラ、BYD、ソニー・ホンダモビリティ、フォルクスワーゲン、三菱自動車工業、日産自動車、トヨタ、eVTOL、Joby Aviation、SkyDrive」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のインターネット関係産業①」 1回目は、インターネット産業を次のような業界に分け、全体で10社を選別するのを目指す。①インターネット情報サービス業界の企業として、GOOGLE(アルファベット:アメリカ)、フェイスブック(META:アメリカ)、UBER(ウーバー:アメリカ)、Netflix(ネットフィリックス:アメリカ)、International Business Machine(IBMアイ・ビー・エム:アメリカ)、②インターネット小売り(E-コマース)業界に属する企業として、Amazon(アマゾン:アメリカ)、Alibaba(アリババ:中国)、PDD Holdings (ピンドゥオドゥオ:中国)、楽天(日本)、メルカリ(日本)、Mercadolibre(メルカドリブレ:米国)、EBAY(イーベイ:アメリカ)、Walmart(ウォルマート:アメリカ)、Shopify Inc.（ショッピファイ:カナダ）③ ソフトウェアインフラ業界の企業として、Microsoft(マイクロソフト:アメリカ)、Cisco Systems(シスコ・システムズ:アメリカ)、Oracle(オラクル:アメリカ)、ADBE(アドビ:アメリカ)、SNPS(シノプシス:アメリカ)、さらにソリューションを中心としたクラウドコンピューティング・サービス企業として、Twilio(トゥイリオ:アメリカ)、Salesforce(セールスフォース:アメリカ)、Amazon(アマゾン:アメリカ)④コンピューター業界の企業として、Apple(アップル:アメリカ)、DELL(デル:アメリカ)、HP(エイチ・ピー:アメリカ)、聯想集団(レノボ:中国)。また、量子コンピューターの開発にしのぎを削る、Google(グーグル:アメリカ)やInternational Business Machine (IBMアイ・ビー・エム:アメリカ)、などを発表候補企業として採り上げる

キーワード「インターネット情報サービス業界、インターネット小売り(E-コマース)業界、ソフトウェアインフラ業界、コンピューター業界、量子コンピューター」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のインターネット関係産業②」 1回目で選定した10社について教員から講義形式で解説があり、その後、だれがどの企業を発表するのかを募る。現在、インターネット関係産業では、とりわけ人工知能(AI)が注目されている。2050年までの間で、AIが人間の知能を超える時点を「シンギュラリティ（技術的特異点）」と呼んでおり、2045年に起こるとする研究者もいるし、もっと早くて、2029年であるとする研究者もいる。そして、仮に2045年にシンギュラリティが起こるとした場合には、その前に、社会のシステムが大きく変化すると予想されている。その事前の変化が起きる時点は「プレ・シンギュラリティ（社会的特異点）」といわれており、遅くとも2030年ごろに起こると予想されている。AIの進化と、大規模かつ高速な計算能力を有するスーパーコンピュータの処理能力の向上によって、プレ・シンギュラリティが現実のものとなりつつある。また、量子インターネットは、現行インターネットとまったく異なるプロトコルと中継器が必要になる。量子中継器として有望視されるのは、量子メモリとしての機能を持つダイヤモンドといわれている。部分的な実用化時期は早くても2030年ごろ。現段階ではシステムに必要とされる個々の要素技術を研究開発している段階であるが、2050年には、実用化されていると考えられる。

キーワード「人口知能(AI)、シンギュラリティ、プレ・シンギュラリティ、量子インターネットワーク」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のインターネット関係産業③」 2回目に担当者を決めた10社の2050年の状況を発表してもらい、その後、全員でディスカッションを行い2050年のインターネット関係産業の姿についてまとめる。2050年に向けて、現在の業界区分がきく変わることを意識する必要がある。具体的には、デジタル産業の出現とそれへの収斂が進むのではないかということである。近年ではクラウド、 IoT、DX、生成系AI などのLLM(ラージランゲージモデル）等、新しい技術の活用が進むとともに、オープン API やオープンソースソフトウェア（OSS）が充実したことで、必要な機能を容易に調達してシステム構築できる環境になってきている。新型コロナウイルス対応によるデジタル化の進展、デジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性の高まり、ChatGPT等LLMによるAI活用の現実化、さらには2050 年カーボンニュートラルに向けさまざまな試みが開始されており、2050年にむけてユニバーサルなデータ連携基盤を実現する枠組みの整備が課題となりつつある。以上を踏まえつつ2050年でのインターネット関係産業の姿を企業を通じて展望していく。

キーワード「クラウド、 IoT、DX、生成系AI、LLM(ラージランゲージモデル）、オープン API、オープンソースソフトウェア（OSS）」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の半導体産業①」 1回目の授業では、企業10社を絞り込むことを目的とする。半導体とは電気を通す「導体」と電気を通さない「絶縁体」の中間の性質を備えた物質である。低温時ではほとんど電気を通さないが、温度が上昇するにつれて電気が通りやすくなる特徴がある。現在、半導体はパソコン・スマホはもちろん、テレビ・冷蔵庫などの家電、自動車・電車の交通インフラなど生活のほぼ全てに活用されている。しかし、半導体といっても実は、現在、日常生活に使われているのは、おおまかにいうと次の3種類がある。①ハードディスクドライブ（HDD）（SSD）、②メモリ（DRAM）、③プロセッサー（CPU）である。また、半導体には大きく分けてアナログ半導体とデジタル半導体の2種類がある。アナログ半導体は連続的な電気信号の処理や制御をし、デジタル半導体は電気信号の「0、1（ありなし）」を判断するという違いがあり、特性が異なっているため、併用されることが多い。デジタル半導体企業としては、Samsung(サムスン:韓国)、TSMC(TSMC:台湾)、Intel(インテル:アメリカ)、SKハイニックス(韓国)、Micron Technology(マイクロン・テクノロジ:アメリカ)、Qualcomm(クアルコム:アメリカ)、NVIDIA(エヌビディア:アメリカ) 、Broadcom(ブロードコム:アメリカ) 、Advanced Micro Devices(AMD:アメリカ)などがあり、アナログ半導体メーカーには、Texas Instruments(テキサス・インスツルメンツ:アメリカ)、Analog Devices(アナログ・デバイシズ:アメリカ)、キオクシア(日本)、ルネサスエレクトロニクス(日本)、Skyworks Solutions(スカイワークス・ソリューションズ:アメリカ)、Microchip Technology (マイクロチップ・テクノロジー:アメリカ)、Infineon Technologies AG(インフィニオン・テクノロジーズ:ドイツ)、STMicroelectronics N.V(STマイクロエレクトロニクス:スイス)、NXP Semiconductors N.V(NXPセミコンダクターズ:オランダ)、ON Semiconductor(オン・セミコンダクター:アメリカ)、などがある。また、関連産業として半導体製造装置メーカーである、Applied Materials(アプライド・マテリアルズ:アメリカ)、東京エレクトロン(TEL:日本)、ASML(ASML:オランダ)も重要な役割を担っている。

キーワード「ハードディスクドライブ（HDD）（SSD）、メモリ（DRAM）、プロセッサー（CPU）、アナログ半導体、デジタル半導体、 半導体製造装置メーカー」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の半導体産業②」 2回目の授業では、1回目の授業で絞り込んだ10社について、担当教員がその企業について概要を説明し、企業の2050年の戦略を予想した講義が行われ、次の3回目の授業での発表の担当者を募る。2050年での半導体産業で特に想定されるのは、AI半導体である。具体的には、ビッグデータを処理するために、人工知能（AI）半導体市場が急拡大する。そのAI半導体の用途としては、スマートフォン、タブレット、スピーカー、ウェアラブル、エンタープライズ・エッジなどがある。AIの最大規模となるのはスマートフォンと予測されている。スマートフォンにおいては、既に4G用のスマートフォンにNPU（Neural Processing Unit）というAIがアプリケーションプロセッサ（AP）に組み込まれている。今後、5G、6G、7Gとスマートフォンが普及していくため、NPUの性能やAPに占めるフットプリントの割合は増大する。従って、スマートフォン用のAI市場が成長するのである。また、このように、ビッグデータの規模が拡大し、それを処理するAI半導体市場が成長すると、どのようなAI半導体が主流になるかということには変化が起きる。現在、NVIDIAが市場を席巻しているGPUの比率が将来は40％に下がり、ASICが取って代わることが予想されている。そして、2050年には、量子コンピューターが最新型のPCに搭載されていくであろうと予想されている。

キーワード「AI半導体、ビッグデータ、スマートフォン、タブレット、スピーカー、ウェアラブル、エンタープライズ・エッジ、NVIDIA、GPU、NPU、AP、ASIC、量子コンピューター」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の半導体産業③」 2回目に発表担当者を決めた10社の事業内容、2050年で活躍する理由を発表してもらい、その後、全員でディスカッションを行い2050年の半導体産業の姿についてまとめる。2010年以降は、Intel、Samsung、TSMCが半導体の売上高においてトップ3を独占するようになり、この3社をビッグ3と呼ぶようになった。また、Qualcommをはじめファブレスメーカーが多数ランクインしてくるようになっている。IDM(垂直統合)が減り続け、ファブレスが増え続けていると言える。そして、ファブレスの躍進は今後もっと顕著になるだろう。というのは、最先端の巨大半導体工場建設には途轍もない設備投資が必要になるからである。ファブレスには、このような巨額の設備投資は必要ない。どのようなチップを設計すればいいかを決めるマーケティングと設計のためのR&D投資を行えばよい。しかも、巨大半導体工場には千人単位のマンパワーが必要であるが、ファブレスの場合はもっと少人数で勝負できる。そうすると、2050年は、設計能力に優れたファブレスメーカーと製造技術に優れたファンドリー(受託生産企業)が生き残り、IMDはなくなっている可能性もある。

キーワード「Intel、Samsung、TSMC 、Qualcomm 、ファブレスメーカー、ファンドリー、IMD」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の化学産業①」 化学産業には、世の中のCO2を吸収し価値に変えるという他産業にはない強みがある。これは化学産業の脱炭素だけでなく、他産業の脱炭素にも寄与するため、温室効果ガス(GHG: Green House Gas)低減にはなくてはならない産業であり、産業間を繋ぐ炭素循環戦略の策定も大いに期待されている。1回目の授業では、2050年の化学産業のメーカー10社を選別するのを目指す。化学産業は、鉄鋼産業に次いで、GHGの排出量が多い産業であるので、2050年に生き残る企業は、環境対策に成功した企業と言い換えてもよい。現に、グローバルに展開する大手化学メーカーは、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて続々研究開発投資を増額させている。世界の巨大化学メーカーであるBASF（ドイツ）、DOW Chemicals（アメリカ）、LG Chemical（韓国）、INEOS（イギリス）などは2050年カーボンニュートラル実現を目標として公表しているほか、SINOPEC（中国）も中国の国家目標に沿って取り組みを強化する方針を打ち出している。なかでも、BASFは、2021年3月にカーボンニュートラルに向けたロードマップを発表し、2050年までに全世界におけるCO2排出量を実質ゼロとする目標を設定した。BASF（ドイツ）、SABIC（サウジアラビア）および産業ガス・エンジ ニアリング大手のLinde（ドイツ）が共同でパイロット炉の開発を進めている。また、今後、EVの普及に伴い、地球レベルで電力消費量が大幅に増加し、2035年には現在の3倍に達するとの予想のもと、グリーン電力の調達に向け自ら風力発電プロジェクトへ投資する計画を打ち出している。これは、化学産業は、現状の高温高圧プロセスというエネルギー多消費産業からはなかなか脱却出来ないので、CO2を原料にエネルギーを多消費することなく炭化水素化合物を合成するという、従来製造プロセスとは全く異なる手法が、国内外の化学企業で模索されており、2050年には実現されている可能性が高い。こうした動向を中心に、2050年に活躍しているであろう10社を受講生たちと選定する。

キーワード「温室効果ガス(GHG)、BASF、DOW Chemicals、LG Chemical、INEOS、SINOPEC、SABIC、Linde、グリーン電力」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の化学産業②」 1回目で選定した10社程度について担当教員が講義形式で解説し、その後、だれがどの企業について発表するのかを募る。化学産業の2050年の姿については、エネルギーを多消費せずにCO2を原料として化学品を製造するという現行と全く異なる化学産業の将来像を描きながらも、既存の老朽化クラッカー(ナフサを分解する装置)については早期の低炭素化が迫られる。したがって、2030年までを既存設備の低炭素化などを進めるトランジションフェーズ、2030年から2050年までを脱炭素化に向けた革新的技術開発を進めるイノベーションフェーズとし、段階的かつ複層的な戦略立案や、研究開発、 設備投資を進める必要がある。製品ライフサイクル全体を通じた環境価値を可視化し、消費者の行動変容を促すと共に、CO2フリー製品や環境貢献製品の需要を喚起し、市場を創出していくことが、2050年に持続的に脱炭素戦略を推進していく上で求められる。

キーワード「クラッカー、トランジションフェーズ、イノベーションフェーズ」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年の化学産業③」 2回目に決定した発表担当者に10社の2050年での姿を発表してもらい、その後、全員でディスカッションを行い2050年の化学産業の姿についてまとめる。現在活躍している化学企業は、中国中化ホールディングス(中国)世界シェア3.74%、BASF(ドイツ)世界シェア2.27%、シノペック(中国)世界シェア1.78%、ダウ(アメリカ)世界シェア1.40%、サウジ基礎産業公社(サウジアラビア)世界シェア1.20%、ライオンデルバセル(オランダ)世界シェア1.18%、エクソン・モービル(アメリカ)世界シェア0.94%、三菱ケミカル(日本)世界シェア0.88%、イネオス(イギリス)世界シェア0.54%、LG化学(韓国)世界シェア0.44%、デュポン(アメリカ)世界シェア0.42%、住友化学(日本)世界シェア0.37%、シェル(オランダ)世界シェア0.32%、台湾プラスチック(台湾)世界シェア0.24%、である。石油化学系企業が上位に来ているが、石油資源使用の制限が徐々に厳しくなると思われるため、2050年には、カーボンニュートラル、脱石油を実現できた企業が発展していることが予想される。

キーワード「カーボンニュートラル、脱石油」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のバイオ医薬品産業①」 薬は、人間の健康を維持するのに欠かせないものである。1回目の授業では、2050年に生き残っている、あるいは、成長すると思われるバイオ医薬品産業の企業10社を絞り込むことを目的とする。最近、「バイオ医薬品」が登場したことで、薬の世界に革命が起きつつある。それは、伝統的化合物生成型の製薬とは別のジャンルが開拓されたことである。バイオ医薬品（biopharmaceutical）とは、生物学的製剤（biological medical product）、または、バイオロジクス（biologic）とも呼ばれ、生物を用いて製造、抽出、半合成などされた医薬品のことである。化学合成された医薬品と異なり、ワクチン、血液またはその成分、アレルゲン、体細胞、遺伝子治療、組織、リコンビナントタンパク、および細胞治療における生細胞を含む。バイオ医薬品は糖、タンパク、核酸、またはそれらの混合物を含み、ヒト、動物、または微生物といった生物から得られるもので、主として化学合成から作られる化合物である「製薬」とは異なるものである。かつては、化合物製薬が主流だったが、近年は、バイオテクノロジーの急速な進化、遺伝子情報の解読などにより、バイオ医薬品が主流になりつつある。なお、バイオ医薬品をめぐる用語については、その下位分類について組織、団体ごとに異なった名称が用いられている。規制当局によっては biological medicinal products ないし therapeutic biological product という用語は、タンパクや核酸といった高分子として製造された医薬品を、血液やその成分、ワクチンといった生物から直接抽出された製品と区別するために用いられている。スペシャリティ医薬品と呼ばれる高価な薬品群を対象とする分類は、しばしばバイオ医薬品を含む。

キーワード「バイオ医薬品、スペシャリティ医薬品」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のバイオ医薬品産業②」 1回目で選定した10社について担当教員から講義形式で解説があり、その後、だれがどの企業について発表するのかを募る。バイオ医薬品の世界的な企業としては、Pfizer(ファイザー:アメリカ)、AbbVie(アッヴィー:アメリカ)、Roche(ロシュ:スイス)、Johnson & Johnson(ジョンソン・アンド・ジョンソン:アメリカ)、Novartis(ノバルティス:スイス)、Bristol Myers Squibb(ブリストル・マイヤーズ・スクイブ:アメリカ)、Eli Lilly and Co(イーライリリー:アメリカ)、Gilead Sciences Inc(ギリアド・サイエンシズ:アメリカ)、Amgen Inc(アムジェン・インク:アメリカ)、Novo Nordisk(ノボ・ノルディスク:デンマーク)、大鵬薬品(日本)、タカラバイオ(日本)、中外薬品(日本)、小野薬品(日本)、ＫＭバイオロジクス(日本)などがある。しかし、欧米日には、これらに続く、バイオ医薬品の中小規模、ベンチャー企業が目白押しで、最近では、遺伝子を利用した医薬品企業も出てきている。上場しているバイオ医薬品メーカーだけで300社を超える。これらの企業から、2050年のトップ企業が生じてくることも十分想定される。

キーワード「Pfizer、AbbVie、Roche、Johnson & Johnson、Novartis、Bristol Myers Squibb、Eli Lilly and Co、Gilead Sciences Inc、Amgen Inc、Novo Nordisk、大鵬薬品、タカラバイオ、中外薬品、小野薬品、ＫＭバイオロジクス」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

テーマ「2050年のバイオ医薬品産業③」 2回目に発表担当者を決めた10社の2050年での姿を発表してもらい、その後、全員でディスカッションを行い2050年のバイオ医薬品産業の姿についてまとめる。医薬品企業の今後の研究開発のトレンドを疾患領域別で見ると、ほとんどの企業が「がん」を重点領域としており、次いで、中枢神経系と免疫系が多く挙がっている。特に、免疫療法と遺伝子学が注目されている。遺伝子学は遺伝子編集が（早期発見による）予防と完全治癒の両方に役立てるとして研究に拍車がかかっている。今後2050年までに、遺伝子編集技術は、神経疾患やがんなどのさまざまな病気の治療に革命を起こす可能性があり、2050年のバイオ医薬品産業の主役となることが考えられる。遺伝子編集技術によって、医療提供者は個別患者に合わせて問題のある遺伝子を修復／置換したり、新しいタンパク質を作ったり、変異細胞を「沈黙」させたりするオーダーメード型の医薬・医療の提供が可能となり、現時点で難病として根本的な治療方法のないアルツハイマー病、パーキンソン病、ハンチントン病、脳卒中等、多くの神経疾患がこうした技術の恩恵を受けて、2050年には治療方法が確立している可能性がある。また、バイオ医薬品企業の多くは、最終的には予防を目指す免疫療法の開発に力を入れている。さまざまながんに免疫療法をベースとした薬剤が使用されるケースが増えてきているが、糖尿病、心血管系疾患、パーキンソン病、多発性硬化症など、その他の慢性疾患の治療と予防にもこうした薬剤を活用できるようになるであろう。そして、IPS細胞で注目を浴びている、再生医療についても、日本市場だけでも、2050年には1兆円をはるかに超えると予想されており、臓器の再生まで可能になれば、臓器移植の状況が大きく変わることが予想される。また、医療用医薬品と医療機器に続く第三の治療である治療用アプリの開発が製薬企業においても活発化している。適用疾患としては、糖尿病、肥満、心血管疾患、メンタルヘルス、消化器疾患、呼吸器疾患、禁煙等が考えられており、医療用医薬品と比べるとはるかに安価であることから、今後AIの発展とともにますます増加していくものと考えられる。

キーワード「がん、免疫療法、遺伝子学、遺伝子編集技術、再生医療、治療用アプリ」 文献・補足事項等「各社ホームページ、2050年の世界(講師作成資料)、米国会社四季報(東洋経済)、会社四季報(東洋経済)、インターネット検索による情報収集が十分可能」

授業内での発表(60%) 、レポート提出(20%) 、授業への参画(20%)